最近は老後不安・将来不安・年金不安など、
様々な未来に対する不安の声が
高まってきましたが、
そういう方が気になる事の一つに
「老後資金はいくら必要か」が
挙げられます。
結局のところ、
いくら必要かは個人差が大きい上に、
そもそも現役中も大変で貯められない方も
多いのですが、それでも目安を
欲する気持ちは自然かもしれませんね。
実際にFPである筆者は、頻繁に
いくら老後資金があればいいかを
聞かれるので、不安の高まりを
実感しているのが実情です。
そこで今回は、
いくら老後資金があればいいかを
お伝えします。
あなたの老後に、お役立て下さいませ。
老後資金はいくら夫婦2人で必要なの？
夫婦で老後資金はいくら必要かと言えば、
定年後に働かない前提で言うならば、
おおむね5千万円程度は必要です。
ただし、最近では
平均寿命もドンドン延びていますから、
それでも厳しいかもしれません。
もっとも、働く前提でいても
「働き口がない」ことも多いので、
やはり老後は厳しいのが普通といえます。
なお、もっと深く知りたい方は
以下の記事も参考にどうぞ。
最大級に警戒しましょう。
老後資金はいくら独身の場合はあればいいの？
独身で老後資金がいくら必要かと言えば、
定年後に働かない前提で言うならば、
おおむね3～4千万円程度は必要です。
また誰も介護してくれる人が
いないからこそ、
早期の対策が必要といえます。
年金も一人分しか入ってこないため、
独身の方は既婚者以上に
厳重な対策が必要なのが現実です。
なお、独身男性の場合が気になる方は
以下の記事も参考にどうぞ。
婚活すべきかもしれませんよ。
老後資金がない場合はどうやって生活する？
老後資金がない場合は、素直に年金の範囲で
生活するしかありません。
あるいは定年を迎えても、
再就職活動をして働くことが必要です。
ひとまず、年金が貰えるまでは
しっかり働きましょう。
その上で、老化などで
働けなくなった時には、
生活保護に頼るしかありません。
水際作戦に会わない事を祈りましょう。
老後資金がない親がいる場合はどうする？
老後資金がない親がいる場合は、
子供が同居するか、あるいは
仕送りをするのが一般的かもしれません。
ただ、ヘタに同居や仕送りをすると、
今度は子供の生活が潰れる事もあるので、
親に生活保護を貰ってもらう事も
多いです。
最近では、まさしく
老後資金がない親を世話するために、
介護離職する方が増えたことが、
一つの社会問題になっています。
老後資金はいくら貯めればいいの？金額別で解説！
冒頭でも触れた通り、
いくら貯めれば大丈夫かは個人差が大きく、
一概に言えません。
言い換えれば、
「いくら貯めても大丈夫とは言えない」
のが実情ですから、
限界まで貯めることが大切です。
これを基本に、次の章から
金額別にお伝えします。
1.1000万
まずは「1000万円」です。
1000万円程度しか
貯金できなかったのなら、
年金だけでは生活できない事が多いので、
いずれ老後破産する可能性が
高いと言えます。
ギリギリまで働きましょう。
合わせて、1000万円の一部を運用して、
少しでも金額を大きくする
努力をすることをお勧めします。
なお、1000万円の場合を知りたい方は
以下の記事も参考にどうぞ。
⇒「老後資金は1000万あれば良い」は本当？老後の生活水準を検証
ひとまず、もっと貯める努力を
していきましょう。
2.3000万円
次は「3000万円」です。
一説には3000万円あれば大丈夫
という話もありますが、プロから言わせれば
足りない可能性が高いかもしれません。
年間100万円取り崩す場合、
90歳で尽きますからね。
今は人生100年時代とも言われており、
60歳で定年しても、その後に
40年程度老後が続くので、
注意しましょう。
3.5000万円
そして「5000万円」です。
一概には言えないものの、一般論で言えば
5000万円程度の貯金ができれば、
不十分ながらも一応の
安心目安といえます。
あとは一度、
プロに相談してみましょう。
ただ、お二人の生活水準や
今後の生活に対する願望によっては、
5000万円でも足りない事も多いので、
注意が必要です。
4.1億円
さらに「1億円」です。
最近の70歳以上の世代ならば、
1億円を超える貯金を持つ方も
相応にいるのですが、この世代は
「高収入だった、かつ低生活費」
でした。
だからこその安心と言えるでしょう。
これから定年を迎える場合、
1億円を貯められる方は高年収で、
生活費も高い傾向にあるので、
逆に危険かもしれません。
5.2億円
最後は「2億円」です。
一般的には、2億円もあれば大丈夫と
考えるかもしれませんが、
プロから言わせれば十分に
油断できない金額といえます。
生活で取り崩しが発生する場合、
気を付けましょう。
結局のところ、貯金がいくらあっても、
今後の生活水準と願望によっては、
破産リスクが残るので注意が必要です。
老後資金は自営業の場合はどれくらい貯蓄が必要？
自営業の場合は、国民年金すら
支払っていない事も多いので、
廃業予定年齢から予想余命までの
年間生活費×年数分の貯金が必要です。
実質的に、自営業者は定年が無いので、
死ぬ直前まで働くのが基本といえます。
ただ、最近はサラリーマンが
定年後の仕事で苦しむ方が多いので、
むしろ自営の方が有利と
言えるかもしれません。
老後資金が「国民年金のみ」や「年金なし」「退職金なし」の場合はどうする？
老後対策を特に取ってこなかった、
あるいは何の支援もなさそうな場合は、
残念ながら自業自得としか言いようがなく、
特に取れる対策はありません。
最終的には生活保護を頼るとして、
ギリギリまで自分で何とかしましょう。
こんな感覚を基本に、
次の章から対策をお伝えします。
1.年金なしの場合
まずは「年金なしの場合」です。
年金なしという事は、基本的に
自営業者が該当するでしょうから、
死ぬ直前まで働くしかありません。
もしまだ若いのなら、
それを見据えて自衛しましょう。
ちなみに自衛方法は様々です。
個人年金や投資など、
自分に合った方法を探して自衛を
重ねることが大切といえます。
2.老後資金 国民年金のみ
次に「老後資金、国民年金のみ」です。
これも基本的には自営業者が
該当するでしょうから、
死ぬ直前まで働くしかありません。
あるいは専業主婦が熟年離婚したケースも
ありますが、働く必要性は変わりませんね。
結局のところ、貯金が無いなら
働く以外の対策などありませんから、
諦めて働き口を探すことが大切です。
3.老後資金 退職金なし
最後は「老後資金、退職金なし」です。
これは最近のサラリーマンに、
実に多いパターンと
言えるかもしれませんね。
現役中も生活が大変で貯金ができず、
そのまま無対策で老後に突入した
ケースです。
この場合でも、
結局やるべき事は変わりません。
厳しい事も多いですが、
再就職活動して働きましょう。
老後資金は持ち家なしの場合は多めの貯蓄が必要？
持ち家なしの場合、確かに老後資金は
多めの貯金が必要といえます。
そもそも高齢になると
賃貸物件を借りる事も難しくなる上に、
いずれ介護資金も必要になりますからね。
しっかり貯めておきましょう。
もっとも、持ち家がある場合は、
定年を迎えても住宅ローンが
残っている事も多いので、
それはそれで問題です。
老後資金がない親がいる場合！人より早めの貯蓄が必要？
先ほども触れましたが、
老後資金がない親がいる場合は、
子供が親を支える必要が出てくる事も
多いので、人より早め、多めの
貯金が必要といえます。
ただ、実際には子供も生活が
苦しい事も多いです。
そんな連鎖破産や貧困の連鎖も、
今の日本の社会問題と言えますが、
結局、自分で何とかするしかありません…。
「生命保険文化センター」のゆとりある老後の生活費は本当なのか検証してみた
生命保険文化センターの
「ゆとりある老後の生活費」は、
本当かどうかというよりも
「一つの目安」に過ぎません。
冒頭でも触れた通り、
生活水準は個人差が大きいですから、
感じ方は人によります。
強いて言えば、この生活費は減少傾向ですが
それは素直に
「お金がない高齢者が増えたから」
と言えるでしょう。
老後資金の必要額！ゆとりある老後を送るには結局いくら必要なの？
ゆとりある老後を送るには、
結局いくら必要とは断言できません。
それほど、生活水準や将来願望は
人によって様々です。
どうしても不安が取れないなら、
ファイナンシャルプランナーに
相談しましょう。
強いて言えば、
「定年まで働けば、後は悠々自適」は
過去の常識です。
死ぬ直前まで働く意識と
準備が大切といえます。
まとめ
今回の記事では、老後資金について
様々な角度からお伝えしました。
結局、老後にいくら必要かは個々による一方
いくら貯金があっても油断はできません。
必要に応じてプロに相談しつつ
限界まで備えていきましょう。